英語科教育法Ⅲ最終レポート

センマルセン理論、アメリカの教育制度　

坪井香央梨　051214

【講義全体を通して学んだ事】

① センマルセンの理論を学んでの感想

今回の、英語科教育法Ⅲの授業をとおして、英文構造を理解しながら、英文をスムーズに、そして確実に理解して読むことのできる、センマルセンの記号を使う方法を学びました。この方法を学んでから、自分が英文を書いた際には、センマルセンの記号付けを行い、英文の構造をチェックするようにしています。そのうち自然に、英文を書いている際に自分でセンマルセンの構造を意識しながらかけるようになった気がします。

この方法は、英語嫌いの学生に効果的と先生もおっしゃってみえましたが、それだけではなく、ある程度英語に親しんでいる人にも十分効果があると思います。なぜなら、英語が得意である人ほど、書く英文は複雑で長くなり、人に、いかにわかりやすい英文で自分の言いたい事を伝えたいかという事をわすれてしまうからです。紙に文書で書かれた場合であったら、長く複雑な文でも時間をかければ理解することは出来ます。しかし、これを口頭で人に伝える際には、複雑な文であればあるほど相手にとっては理解するのは困難になります。このセンマルセンの記号付けを学ぶ事により、自分の文章が複雑すぎることに気付き、相手により理解してもらえる英語を書こう、と思い直すことが出来ます。つまり、１文の中にセンマルセンの構造一つと、and but or forの接続詞さえあれば十分で、相手に分かりやすい文がかけるということに気付けるのです。このセンマルセンの方法は、英語が「言語」であり、「人に意見を伝える手段」であるということを思い出させてくれるのです。

② 単文の難しさ

よりわかりやすい英文をかけるようになりたい、と思うところまでは、私自身も簡単にたどり着くことが出来ました。しかし、実際センマルセンを意識して、わかりやすい文章を書く際に大きな壁にぶつかりました。それは、「単文で意見を伝える事はすごく難しい」ということです。それまで、何も考えずに英語を書いていた際には、関係代名詞で何でもかんでもくっつけていました。完成した英語をみると複雑な文でも、書いている人にとっては、単文で書くよりも簡単なのです。

しかし、複文を紙におこさず、頭の中で考えて、話すということはすごく困難です。更に相手にも伝わりにくいため、どうしても英語を「話す」ということに抵抗を感じ、避けるようになってしまいます。

こうならないためにも、早い段階から、センマルセンの意識を持てるようにしないと、わかりやすい英文で英語を話すようにはなれないと思います。単文が書けるようになればいくらでも複文はつくれるけれど、複文になれてしまうと単文を作ることは出来なくなり、「話す」という能力はいつまでたってもつかないのです。私自身も、もう少し早くこのセンマルセンの理論に出会っていれば、英語を「話す」ということにそんなに抵抗を感じなかったのではないかなと思います。

③ 自分が英語教師になったら･･･

英語教師が、英語を教える際に、「何を教えるのか」という目標を明確にしなければいけないと思います。「読む」「聞く」「書く」「話す」これがおもな内容になると思いますが、どこに重点をおくかで、授業構成も変わるし、どの順序で教えるか、ということもとても大切になってくると思います。

従来の英語教育においては、「話す」ということが、とても軽視されていたと思います。中学においては、少しは授業の中ではなすことがありましたが、高校では、英語を自ら生み出すという事はほとんどありませんでした。受験というシステムが日本の教育の現場にある間は、今の高校の英語教育の現状を変えることは不可能なのかもしれませんが、私はちょっとしたところからでもいいから変えていかなければいけないと思います。

私は、中学校の段階でもっと「英語を生み出して話す」という機会を設けるべきだと思います。なぜなら、中学校の段階の文法レベルでいくと、生み出す文章は知識を最大に使っても単文になると思うからです。だからこそ、この段階でたくさん生み出して話すという訓練をしておけば、「話す」ということに抵抗なく、取り組めるようになると思います。

「英語は教養のための知識なのではなく、言語であり、意思伝達の手段である」ということを早い段階から知ってもらい、英語を誤った目的のために学ばないようになって欲しいと思います。

④ ハーバード大学の学生運動・世界の教育水準について調べる中で

ハーバード大学の学生たちが生活賃金を要求し、大学側を相手に学生運動を起こしたという事実を、この授業で初めて知り、疑問に思った事をいくつか調べました。また、その後に見た、「変わる世界の学力マップ」という映像資料を見て、世界の教育システムについて調べました。その中で、アメリカ合衆国という大国の一般の人々の労働条件の悪さを知り、驚くと同時に、今度はアメリカ合衆国の教育システムについて調べたいと思いました。なぜならば、アメリカの教育というものが、卒業後の学生たちの労働条件に対して、どのくらい影響を及ぼすものなのかを知りたいと思ったからです。ドイツの場合、小学校の段階で学力別にクラスが分けられ、その段階で職業が決まったようなものであり、教育システムが完全に個人の労働条件を制限しているといえます。

アメリカ合衆国の教育システムがどうなっているのか、この最終レポートの中で、調べたいと思います。

【アメリカ合衆国の教育】

① アメリカ合衆国の教育指針はすばらしい?!

アメリカの教育制度は自主性を重んじるために自分自身で考える力を育てリーダーを排出するというものであり、どうやら日本とは正反対といえるようです。日本の教育制度は集団の和ばかりを気にして「出る杭は打つ」という精神で行っているために個人の優れた特徴が育たないという評価が一般的にされています。そのため、日本でも「ゆとりの教育」という概念が生まれ２００２年からの教育制度は難しい内容を教えるのを控え、生徒と共に向き合う時間を増やすという方針に変わりました。日本政府は量より質を取り、少ない情報を教えながら考えさせる制度のほうが好ましいと考えたからです。

　しかしながら一体この国の教育制度は日本で囁かれているような素晴らしいものなのでしょうか？確かにリーダーとしての器という面を考えると彼らには備わっているかもしれません。たとえば授業でディベート（討論）があったときにアメリカ合衆国の学生は躊躇することなく自分の意見を言います。（これが学生運動を引き起こす原動力となる力なのかもしれません。）どんなに間違っていようが自分の意見を言うことに誇りを持っているのです。それは、子供の頃から討論の練習が授業に組み込まれているためなのです。しかしながら、彼らは時にただ自分の言いたいことだけを言い、そして否定されるとムキになることも多いのです。そういう面で考えると彼らのリーダーとしての器に疑問がつくというのも事実といえるでしょう。

学問的に見てみると、アメリカのノーベル賞受賞者はいまや１８０人を越えました。二位のイギリスに１００人以上の差をつけての受賞者数です。しかし、その受賞者の多くがアメリカに移民した人達なのです。かのアインシュタインもアメリカに移民しノーベル賞を受賞した一人です。そして今日でもアメリカのノーベル賞受賞者は移民、もしくはその子孫が多いのです。付け加え、１９００年初期の白人優遇結果、そしてアメリカの総人口の多さもあるかとおもわれる。

事実、アメリカ合衆国の国民の数学レベルは世界最低、もしくはそのレベルの付近なのです。大学生ですら２桁足す２桁をろくにできないのが事実です。わり算、かけ算などはもう電卓なしではお手上げというような人も多いのです。それは彼らが小さい頃から電卓だのみの数学をしてきたことと、出来なくても授業をパスできる状態にあったからに他なりません。数学を大学で専攻にといっている人でさえ数学の計算は苦手という人も多いのです。それもそのはずで、アメリカの大学では日本の高校で教えることを学んでいる場合が多いのです。今や、コンピューター時代であり、暗算や計算の必要性はなくなってきているのかもしれないが、最低限の数学だけはやはりできなくてはいけないのでは･･･？

日本でも２００２年にはゆとりの教育が導入され、円周率は3.14から3に変更され、台形の面積の公式は教科書から消えました。しかし、結局学力低下が疑問視され、すぐに改訂され、ゆとり教育の見直しが始まりました。そもそも、日本の１９７０年代の高度成長はなにに支えられていたかというと、日本人のその学力の高さなのです。その数学レベルは世界でもトップクラスであり、その学力が下支えになって成長を促したといえます。しかし近年に日本人の平均学力は年々低下しています。世界平均よりもいまだに高いのも事実ですが、ゆとりの教育によってそれを割り込んでしまったといえるでしょう。あの有名なマイクロソフト社の社員の半数はインド人だといいます。彼らの数学レベルは世界第一位であり、マサチューセッツ工科大学の入学試験を普通にしたら彼らだけになってしまうという結果もでています。ついで中国人、台湾人、シンガポール人と続きます。そのどの国でも今IT革命が進んでいます。

日本がアメリカ合衆国の教育理念を取り入れ、その結果がどうであったか、ということは、散々テレビで騒がれたため、誰もが知っていると思います。しかし、アメリカ合衆国では、この教育理念はいまだ支持され、教育制度の根本となっているのです。

しかしながら、結局日本で報道されているような頭のいいアメリカ人というのは極ごくずかなのです。

②アメリカ合衆国の具体的な教育制度

アメリカの教育は17世紀の初頭、北部ニューイングランドに移住してきた清教徒の入植とともに始まったといわれています。
　その後、1770年のアメリカ独立革命を経て確立された自由と平等というアメリカ民主主義の理念は、現在も教育制度の中に生きています。
　教育制度の特徴としては、各州の独自性を挙げることができます。たとえば義務教育年限が州によって異なり、1987年の調査では、7～16歳を義務教育年齢とするところが22州ともっとも多くなっていますが、6～16歳が10州、6～18歳と7～17歳が各5州、7～18歳と5～17歳が各2州となっています。
　また学校制度それ自体も各州によって異なり、したがって学校制度も、5－3－4／4－5－3／6－3－3／8－4などに分かれています。
　かつてはエリート教育といわれた高等教育も、在学人口が1980年には約1210万人にのぼり、大衆化してきました。なかでも2年生大学の急増が顕著にみられます。

ハイスクール卒業生の高等教育への進学率は1967年以来の47％台から、1985年現在51．6％となっています。

これは、従来高等教育人口のマイノリティであった女子や、メキシコ系アメリカ人およびインディアンなどにも大学の門戸が開かれたこと、また国民の向学心の高まりが影響したと考えられています。

ア）教育行政

政府内で教育行政を担当するのは教育庁で、その下に州教育庁と教育委員会があります。しかし、連邦政府の教育庁は、日本の文部省のように全国規模の統制力を持つものではなく、具体的管理は各州に委ねられています。

イ）教員養成

近年、アメリカでは連邦の教育制度改革に呼応するように、各州における教育資格内容にも大幅な改正がみられ、1993年度だけでも、31州で何らかの修正が行われています。

教員資格の取得条件は州法によって定められ、教員免許は州教育庁が発行します。資格内容や採用条件は各州によって異なりますが、連邦政府が設定する教員資格の基準から大幅にそれることはまれです。

また、州内の各教育機関は国内を地域別に分割する地域委員会に属しており、その委員会が州、学校に対して教員採用条件案を配布しています。
　後に示したのは、北中部協会の採用条件案です。

ウ）学年・学期

学年度は通常7月1日に始まり6月30日に終わります。年間授業日数は全国平均で約180日で、新学年の授業は一般に9月の第一月曜日以後に始まります。

エ）教育制度

(a)就学前教育

就学前教育は、幼稚園のほか保育学校などで行われ、通常3～5歳児を対象とします。

(b)義務教育

就学義務に関する規定は州により異なります。最も多いのは就学義務開始年齢を7歳とする州ですが、実際にはほとんどの州で6歳からの就学が認められており、6歳児の大半が就学しています。義務教育年限は、8～12年ですが、9年とする州が多くなっています。

(c)初等・中等教育

①教育行政は，連邦・州・学区（School District）の３段階に分かれている。合衆国憲法の規定により，教育は州の専管事項となっていることから，州および学区が中心的役割を果たしている。そのため，合衆国には地域により，多種多様な形態の初等中等学校がつくられている。

②就学前教育を受けることを義務づけている州は少なくないが，各学区に就学前教育の機会の提供を義務づけている州は半分以上に上る。（５歳児の在籍率87.1％　～1992年～）

③ほとんどの州は義務教育修学年齢を７歳としているが，６歳からも認められており，実際には大多数の子供は６歳から義務教育を受けている。能力が高いと認められた場合，は６歳より早く入学することが出来る。

④修了年齢は16歳とする州が最も多い。義務教育の年限は９年とする州が多い。

⑤すべての州で初等中等教育の12年間は，義務教育年限に関係なく希望者全員を受け入れる制度が取られている。進学する際に，選抜のための試験は原則として行われない

1991年について、公立初等学校の形態別の割合をみると、3年制または4年制小学校8．3％、5年制小学校28．0％、6年制小学校31．7％、8年制小学校8．2％、ミドルスクール14．9％、その他8．8％であり、公立中等学校の形態別の割合をみると、下級ハイスクール（3年制または2年制）21．4％、上級ハイスクール（3年制）5．2％、4年制ハイスクール52．1％、上級・下級併設ハイスクール（通常6年）16．1％、及びその他5．2％となっています。

(d)高等教育

高等教育機関は、総合大学、文理大学、専門大学（学部）（professional schools）及び短期大学の4種類に大別されます。
　総合大学は、文理学部のほか職業専門教育を行う学部及び大学院により構成されています。

文理大学は、学部レベルの一般教育を主に行いますが、大学院をもつものもあります。専門大学（学部）は、医学、工学、法学などの職業専門教育を行うもので独立の大学として存在するものと総合大学の中の学部となっているものとがあります。
　専門大学（学部）へ進学するためには、通常、総合大学または文理大学において一般教育を受け（年限は専攻により異なる）、さらに試験、面接等を受ける必要があります。
　短期大学には、従前からの短期大学（ジュニアカレッジ）のほか、コミュニティカレッジがあります。公立の短期大学は主としてコミュニティカレッジです。

[感想]

　アメリカ合衆国の教育システムについて、少しだけですが調べてみて、アメリカ合衆国の教育システムのいいところ・悪いところについて知りました。

　日本のゆとり教育が、アメリカ合衆国の教育理念に基づいていたと知り驚きました。また、日本で実際に取り入れられて、その効果が全く得られず、すぐに見直しがされたにもかかわらず、アメリカ合衆国ではいまだにその理念に従っていると聞き驚きました。

　今回思ったのは、他の国の教育制度が、必ずしも自国にとってプラスになるものではない、ということです。その国のもつ特徴が全く違う中で、そのシステムを取り入れても効果はないのです。自分の国の文化や、国の成り立ち、国民の特性をきちんと理解することが、教育を改革していくうえでは必須であると思いました。

〈英語〉

I learned many things through this class. In this class, I knew the method of ‘センマルセン’. I think that this method is useful for any English learners. Because we are able to try to make English sentences much easier. In recent English education, ‘speaking’ is not regarded as so important. But, it is the most important to use and learn English for speaking. So, this method reminds me of this importance. So, when I become an English teacher, I want to use this method if possible.

Not only the method of ‘センマルセン’, but also many things made me surprised. By watching some videos, I had some opportunity to examine many things.

In this final report, I investigated an educational system of the United States. I was able to know a lot of things. （10行）

〈資料〉

表　合衆国における学校教育支出（財源別）　単位：億ドル（％）　1998～99

連邦

州

地方

その他

計

初等中等教育

225( 6.1)

1,658(44.6)

1473(39.6)

364( 9.8)

3,719(100)

高等教育等

298(12.1)

568(23.0)

70( 2.9)

1,530(62.0)

2,467(100)

計

523(8.5)

2,226(36.0)

1,543(24.9)

1,894(30.6)

6,186(100)

　（注）連邦の支出には，教育省以外の連邦機関の支出も含まれている。しかし，近年，国際競争力にとっての教育の重要性などから連邦政府の教育改革への取り組みが活発化してきており，優れた教育実践の振興をねらった各種補助金事業も増大している。特に教育を内政上の最優先課題としてあげるクリントン政権下で，教育省予算は増大を続けてきた。

［1996年度　230億ドル　→　2000年度　356億ドル　５５％増　］

資料】

アメリカ合衆国の学校系統図

〈参考〉

http://www.aiee.gr.jp/country.htm

http://www.kokugai.com/zakki_education.htm

http://www.max.hi-ho.ne.jp/chicago/page018.html

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